教育と情報の年表_opendataday
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1
年月日西暦分類内容主体
2
19200501192051日本『文部時報』 創刊文部省
3
19250119251日本雑誌『キング』創刊講談社
4
19250319253日本ラジオ放送開始
5
192601301926130日本総理大臣若槻 禮次郎(第1次)
6
19260819268日本日本放送協会 設立
7
1926122519261225日本昭和へ
8
192704201927420日本総理大臣田中 義一
9
19270719277日本「岩波文庫」刊行開始岩波書店
10
19290319293日本阪急百貨店 開店阪急百貨店
11
19290619296日本時事中国政府を正式承認日本政府
12
19290702192972日本総理大臣濱口 雄幸
13
193003171930317日本機械式テレビ公開実験
14
19310419314日本ラジオ第2放送開始
15
193104141931414日本総理大臣若槻 禮次郎(第2次)
16
19310819318日本日本初の本格トーキー「マダムと女房」封切
17
1931121319311213日本総理大臣犬養 毅
18
19320219322日本ラジオ聴取契約、100万を突破
19
193205161932516日本総理大臣犬養 毅 逝去
20
193205261932526日本総理大臣齋藤 實
21
1933夏1933日本この夏,「東京音頭」,東京で熱狂的流行
22
19330919339日本メディア「学校向けラジオ放送」大阪中央放送局
23
19340708193478日本総理大臣岡田 啓介
24
19351935米国時事Social Security Act
25
193504151935415日本メディアNHKラジオ 全国向け学校放送 開始
26
193602261936226日本時事二・二六事件
27
19360309193639日本総理大臣廣田 弘毅
28
19370202193722日本総理大臣林 銑十郎
29
19370604193764日本総理大臣近衞 文麿(第1次)
30
19390105193915日本総理大臣平沼 騏一郎
31
193908301939830日本総理大臣阿部 信行
32
19390919399日本時事ドイツ軍、ポーランド侵攻(第二次世界大戦始まる)
33
193910011939101日本法律映画法 施行
34
194001161940116日本総理大臣米内 光政
35
194007221940722日本総理大臣近衞 文麿(第2次)
36
194107181941718日本総理大臣近衞 文麿(第3次)
37
1941101819411018日本総理大臣東條 英機
38
19440619446日本学童疎開 決定
39
194407221944722日本総理大臣小磯 國昭
40
19450407194547日本総理大臣鈴木 貫太郎
41
194508141945814日本時事ポツダム宣言受諾
42
194508171945817日本総理大臣東久邇宮 稔彦王
43
194509151945915日本「新日本建設ノ教育方針」発表文部省
44
194510194510日本学校放送再開NHK
45
194510091945109日本総理大臣幣原 喜重郎
46
1945101519451015日本組織社会教育局復活文部省
47
19460119461日本雑誌『世界』創刊岩波書店
48
19460219462米国世界最初のコンピュータ「ENIAC」公開
49
194603311946331日本文書第一次米国教育使節団報告書提出
50
194605151946515日本「新教育指針」発表文部省
51
194605221946522日本総理大臣吉田 茂(第1次)
52
19460619466日本NHK放送文化研究所 設立NHK
53
194610194610日本日本映画教育協会 発足
54
194611031946113日本法律「日本国憲法」公布
55
194702131947213日本日本広告会 設立
56
194703201947320日本文書「学習指導要領一般編(試案)」(小中学校)文部省
57
194703311947331日本法律「教育基本法」「学校教育法」公布
58
19470401194741日本新学制にもとづく小学校,新制中学校発足
59
194705241947524日本総理大臣片山 哲
60
194709221947922日本法律通信教育認定規程公布文部省
61
19480219482日本教科書検定要領告示文部省
62
194803101948310日本総理大臣芦田 均
63
19481948日本「保育要領−幼児教育の手引き−」文部省
64
194804301948430日本法律「教科用図書検定規則」制定
65
19480619486日本教育勅語が,参院で失効、衆院で排除を可決
66
194807101948710日本法律「教科書の発行に関する臨時措置法」公布
67
194807151948715日本法律「教育委員会法」公布
68
1948101519481015日本総理大臣吉田 茂(第2次)
69
194812194812日本組織日本放送教育協会発足
70
194902161949216日本総理大臣吉田 茂(第3次)
71
19491949日本「学習指導要領(試案)」(高等学校)文部省
72
19491949日本『日本税制報告書』(シャウプ勧告)シャウプ使節団
73
19490319493日本組織初等中等教育課視聴覚教育係設置文部省
74
19490419494日本雑誌『放送教育』創刊
75
194905311949531日本法律「文部省著作教科書の出版権等に関する法律」公布
76
194906101949610日本組織新制国立大学発足
77
194906101949610日本法律社会教育法公布
78
19501950日本機器テープレコーダー発売ソニー
79
19501950日本法律地方財政平衡交付金法公布
80
195004301950430日本法律「図書館法」公布
81
195006251950625日本時事朝鮮戦争勃発
82
19511951日本日本で初めてLLシステムが建設された
83
19511951日本文書「学習指導要領一般編(試案)」改訂文部省
84
19510319513日本日本通信教育研究会 設立
85
195106111951611日本法律「産業教育振興法」公布
86
19510908195198日本時事「サンフランシスコ講和条約」「日米安全保障条約」調印
87
195110195110日本テレビ実験放送開始NHK
88
19520219522日本文書『視聴覚教育教材利用の手びき』文部省
89
19520319523日本時事吉田首相答弁「自衛のための戦力は合憲」
90
195207311952731日本法律「義務教育費国庫負担法」成立
91
19520819528日本組織社会教育局視聴覚教育課新設文部省
92
1952103019521030日本総理大臣吉田 茂(第4次)
93
19531953日本全日本広告連盟 設立
94
19530219532日本テレビジョン本放送開始NHK
95
19530409195349日本文書「視聴覚教育の運営の当面の問題について」(社会教育局長通達)文部省
96
195305211953521日本総理大臣吉田 茂(第5次)
97
195306151953615日本法律「義務教育費国庫負担法第2条ただし書に基き教職員給与費の国庫負担額の最高限度額を定める政令」成立
98
19530808195388日本法律「理科教育振興法」制定
99
19541954日本学習指導要領改訂(小中社会科改訂)文部省
100
19541954日本「赤本」創刊教学社
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情報化年表 (-2014)