はじめに
⑴ プライバシー権の法的地位の確立
プライバシー権は、我が国において重要な人格権として判例上確立されている権利である。
この点について、「宴のあと」事件判決(東京地判昭和39年9月28日判タ165号184頁)は、プライバシー権と表現の自由の対立が初めて争われた重要な判決である。同判決において、裁判所は次のように判示した。
「近代法の根本理念の一つであり、また日本国憲法のよって立つところでもある個人の尊厳という思想は、相互の人格が尊重され、不当な干渉から自我が保護されることによってはじめて確実なものとなる。そのためには、正当な理由がなく他人の私事を公開することが許されてはならない」。
裁判所はさらに、「私事をみだりに公開されないという保障が、今日のマスコミュニケーションの発達した社会では個人の尊厳を保ち幸福の追求を保障するうえにおいて必要不可欠なものである」として、プライバシー権を「法的救済が与えられるまでに高められた人格的な利益」と位置付けた。
そして、同事件では、小説中に元衆議院議員である原告の私的な行為が記述されたことを理由に、プライバシー権侵害による不法行為が認定されている。
このように、プライバシー権は「宴のあと」事件判決が出された昭和39年の時点において既に、個人の尊厳確保のための重要な権利として法的保護の対象とされていたのである。
⑵ インターネット時代におけるプライバシー権侵害の深刻化
ア プライバシー権侵害の質的変化
インターネットの急速な普及により、プライバシー権侵害の様相は根本的に変化している。具体的には、以下の3つの特性により、侵害の深刻度が飛躍的に高まっている。
①容易性、収益性: 雑誌などの紙媒体への印刷、配布という過程を経ずに発信できることにより、紙媒体に限らない主体によるカジュアルな発信が可能となっている。また、雑誌媒体自体の発信も記事単位での発信に形を変えていることで発信コストも大幅に減少し、発信の容易性は高まっている。また、低コスト化に加えて閲覧による広告収入という収益が見込まれることから、安易な収益目当ての投稿が頻発し、見出しを含めて内容の過激化が進んでいる。
②拡散性:
発信の容易性も相まって情報が再発信を繰り返しながら瞬時に全国規模で拡散される。これは雑誌などの紙媒体が発行されてもそれを閲覧する人は紙媒体を直接目にした人に限られていた時代とは比較にならないほど多くの人の目に触れる状況を発生させている。しかも、無料での閲覧を前提としていることも多く、個人の興味に最適化されたアルゴリズムも手伝ってその拡散性ははるかに高まっている。
③残存性:
情報は半永久的にインターネット上に残存し続ける。雑誌などの紙媒体による侵害の時代は、ある意味で時間の経過とともに記事の入手が困難になり、他人の目に触れることは物理的になくなることが期待できたが、現在ではインターネット上への残存によって、いつでも入手可能であり、これまでとは比較にならないような侵害の長期化を生んでいる。この侵害は本人にとどまらず、子、孫の時代にまで続きかねない深刻さである。
④粘着性:
検索エンジンによりその個人のプライバシー情報が検索可能な状態となることから常にリンクされ、その人の人生に継続的に影響を与え続ける。単純にその人物に興味を持っただけであるにも関わらず、その人が求めているいないに関わらずインターネット上に公開されたプライバシー情報がわざわざ後から追いかけてくるのである。他人の噂も七十五日と言われた紙媒体の時代には明らかになかった現象であり、侵害自体の深刻化に拍車をかけている。何らかの法的対処が強く求められるといえよう。
これらの①から④の特性により、現代のプライバシー権侵害は「宴のあと」事件当時とは比較にならないほど深刻な被害をもたらすものとなっている。 また対象者となってしまった者の被害はより深刻なものとなっている一方で、これらのプライバシー権侵害は、対象が著名人であることから一般人の興味を刺激することも手伝い、収益性ある単なる安易な金儲けの手段となっている。対象が著名人であるというだけで「公益」という名目を掲げ、極めて安易にプライバシー権侵害が行われ、他人のプライバシーでの金儲けが止まらないどころか収益性により助長されていく状況にあり、スムーズな法的救済がより一層必要となっている。
イ 発信の容易性による一般私人への被害の拡大
また、これらは単なる著名人の問題に留まるものではなく、一般私人にとっての問題でもある。上記のようなメディアによる安易なプライバシー権侵害は、他人のプライバシーを気軽に晒して良いという風潮を作り出し、インターネットの発達により個人の情報発信が容易になったことともあいまって一般私人同士での個人の私的な興味や執着に基づくプライバシー権侵害事例を多数発生させている。
著名人については、瞬時に日本全国で被害が定着するが、一般私人であっても、一度情報がインターネット上に存在してしまえば、その人の生活圏内では常に情報に辿り着かれてしまう。仮にそれが深刻になり生活圏を変えたとしても残存性・粘着性により、時間差で新たな生活圏でもその情報は広まり得る。そういう意味では、インターネット上でのプライバシー権侵害は、人物の有名無名に関わらず、その人の人生に影響のある範囲においては、取り返しのつかない重大な被害を生じさせ得るのである。 このような事態は「宴のあと」事件当時には全く想定されておらず、現代におけるプライバシー権については、「宴のあと」事件判決の考え方より更に強く保護することが必要であることを示している。
ウ 小括
以上のとおり、インターネット時代において、プライバシー権の要保護性はインターネット普及以前とは比較にならないほど高まっている。
⑶ プライバシー情報公開の正当理由の欠如
ア メディアによる公開の実態
繰り返すが、週刊誌やウェブメディアを含む多数の媒体が、広告収入の増加、販売部数の向上、サブスクリプション収入の増大といった極めて独善的な経済的利益の追求を目的として、個人の不倫等の私生活上の情報を公開している。まさに他人のプライバシーで金儲けを行っているのである。 メディアなどは、対象者が著名人の場合には、一般人の興味の対象となることをとらえ、その「公益」性を安易に主張するが、不倫等の私生活上の行為は犯罪行為ではない以上、それを公開することに公益性は存在しえない。個人に対する不法行為という側面はあるが、その不法行為としての違法性は当該当事者間での問題であり、当然のことながら当事者間での問題として民事的に解決されるべきことである。公益性という意味で、プライバシー情報の社会への公開の正当な理由にはなり得ない。
メディアによる、個人の不倫等の私生活上の情報の公開は、まさに単なる他人のプライバシーを利用した金儲けであり、、このようなプライバシー情報の公開は、何らの公益性もない単なる違法行為というべきである。
イ 私人による公開の実態
なお、本件とは異なるが、著名人ではない一般私人を対象とした不倫等のプライバシー情報の暴露がインターネット上で行われることもある。このような暴露については、多くの場合、個人による執着を目的としたものといえる。当事者による被害感情から行われることもその一つと言い得るが、犯罪行為ではない以上、上記のような暴露に公益性は存在しない。当事者の場合、違法行為の被害者という側面はあるが、その違法性は当該当事者間での問題である。、そして、当然のことながらこのような問題については当事者間の問題として民事的に解決されるべきことであり、プライバシー情報の社会への公開の正当な理由は存在し得ない。
ウ 小括
したがって、公益性を欠く不倫等のプライバシー情報の公開については、メディアによるもの、私人によるもののいずれについても、公開を正当化する理由は存在しない。
⑷ プライバシー権侵害訴訟提起の構造的困難性
プライバシー権侵害には、以下の特有の問題点がある。
①真実性による被害の深刻化:
プライバシーについては、公開される私生活上の事実が真実であればあるほど侵害の程度が大きくなる。公開された事実が真実である場合には、訴訟を提起するなどの法的措置を通じて被害を回復するということは、知られたくない事実をさらに拡げてしまう話題を提供することにもなり得、余程の使命感でもないかぎりは法的措置をとることは不可能とすら言い得る。
②対抗措置の困難性:
仮に公開された事実が真実でない場合であっても、そもそも、対象となる事実は私事性の高い領域の事柄であり、ゆえに世間の注目を集めたくないものであることから、侵害行為への対抗措置としての訴訟などを提起することを躊躇させるものとなっている。例えば、誰かとの虚偽の交際が公開されたとして、それが虚偽であることを主張することでいたずらに本当の事実への興味を誘引してしまうことも考えられる。したがって、より話題を増やしてしまう訴訟提起は躊躇することになるのである。
これに対し、単純な名誉毀損の場合、摘示される事実が私生活上の事実ではないため、対抗措置により世間の注目を集めることへの心理的抵抗は比較的小さく、被害回復が可能な場面も多い。したがって、プライバシー権の要保護性は名誉権よりも高いといえる。
実際、このような構造的問題により、プライバシー権侵害が法的に争われることは極めて少なく、判例の集積も期待できない状況にある。実際、現在まで判例の集積として語られるものは、先の「宴のあと」事件判決くらいである。紛争化してないのではなく、単なる泣き寝入りを生んでいて、結果として十分な法的保護が確保されていない状況にあるといえる。
⑸ 営業型常習的暴力組織としての雑誌メディアの現状
現代社会において、プライバシー権侵害という不法行為による精神的苦痛は、ある意味では直接的な物理的暴力以上に、被害者の人生に長期に深刻な悪影響を与えている。物理的な痛みなどは時間が経てば治癒するものも多いが、プライバシー権侵害による精神的苦痛は、インターネットによる③残存性、④粘着性により継続的に発生し続けるというその不法行為の特徴から、治癒は「諦め」に置き換えられてしまう。
インターネット時代においては、雑誌メディアなどは安易に自己の収益のために商売として精神的暴力行為たるプライバシー権侵害行為を毎週のように繰り返している。しかも、インターネット上にこの情報を放置することで、長期間殴り続けるような精神的暴力行為を継続しているのである。業として常習的に精神的暴力行為を繰り返し行っているわけであり、営業型常習的暴力組織といってもよいのである。
⑹ 本訴訟の意義と目的
以上のとおり、プライバシー権の要保護性はかつてないほどに高まっており、また、プライバシー権侵害はもはや著名人だけの問題ではなく、一般私人の私生活上の平穏に関わる深刻な社会問題となっている状況に鑑み、原告は、個人の損害回復のためのみならず、インターネット時代におけるプライバシー権の適切な保護基準の確立という目的のために、本訴訟を提起するものである。